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お客様と面談をしていると、たまに「一般的な住宅購入の予算というのは、年収の何倍程度なのでしょうか」と聞かれることがあります。
ネットなどでたまに見かける年収倍率という言葉。昔は年収倍率5倍程度と言われていたこともあったのですが、物件価格が高騰している現在、年収の5倍で購入できる物件は限られてしまいます。
大都市圏においては所得は高いが物件価格も高い。一方、地方圏においては、物件価格は安いが所得が伸びないという図式になってしまい、地域における年収と物件価格は連動しています。そんな中においての年収倍率、何倍程度なら安全なのかというと、結論から申し上げると年収倍率なんて関係ありません。なぜなら人生においてかかるコストは世帯ごとに違うからです。この動画では年収倍率だけではわからない、ライフプランの違いをお話ししております。
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★関根克直★TBSテレビ「ひるおび!」に住宅購入の専門家として出演
元ウィンドサーフィンのプロインストラクター。
2004年に株式会社住まいと保険と資産管理にてファイナンシャルプランナーとして業務を開始。
住宅購入相談、住宅ローン相談を中心にお金に関する幅広い相談を受け、年間50件程度の住宅購入者向けのライフプラン作成をおなっており、累計1000件近い住宅購入相談を経験。
また儲からないワンルームマンションを騙されて買わされてしまった人が多くいることを知り、2011年からワンルームマンション投資で騙されたお客様を救うための専門のサービス「投資用マンションSOS」を開始する。
払えるなら何倍でもいいでしょうねw
物件価格も物価も所得も変わりやすい世の中ですから明確に何倍なんて言いにくいでしょうね。。。
身が引き締まる動画でした。
子供が三人おり、大学または大学院までの学費を検討しております。
高校、大学は公立に行ってもらうように、子供たちには心を鬼にして言っています(笑)
それが私たち夫婦の老後、ひいては子供たちのためにもなると思います。
親の心がぶれなければ、子供たちにも覚悟が芽生え、ハングリーになっています。
子供たちどうしも仲が良く、かけがえのない存在になっているようです。
しかし、子供が少ない方が賢い選択、という時代の流れになっていくのでしょうね。
有難うございました。
そうだよ。俺みたいに財産が入って家買える人も居るからねw
のらえもんの記事が炎上している中でピッタリの内容でした。マンションより子どもの教育費にもっと目を向けた方がいいですね。
固定資産税や管理費等も試算には含まれているのでしょうか?
単独ローンやペアローンでも金額がだいぶ変わりますよね。早く教育費の心配がなくなるように税制改革をしてほしいですね。
「住宅購入の適正価格はライフプランでしか分からない」というのは分かるのですが、その実現性への不安が常に付き纏います。だから結局日本人が大好きな「他人と比べる」ということをしがちなんでしょうね。
例えば10年前にLPを作成した世帯が現在どのくらい作成したLPに沿っているのか的なデータとかってあったりするんですか??